中学生（自由学園男子部普通科）の時に小使い帳をつけさせられ、それに触発されて独自の分類をやってみたことを思い出す。
母校の創立者は羽仁もと子案家計簿を考案したこともあり、個人としての事実把握の重要性を子どもにも認識させていたのだと思う。卒業後はどんぶり勘定だったが、同窓生との結婚後数年を経て夫婦でExcelで一つの家計簿をつけるようになった。1996年のことである。時折改定しながら、続けているが、食費については、スーパー等で食材を購入する費目、私と配偶者それぞれの外食費、私の交際飲食費（バーコスト）、嗜好品（ワイン、お菓子等）などに分類している。
過去3年家計簿の結果では、食費総額は概ね約200万円。調べてみたら、2023年〜2025年までの3年間の支出は横ばいで平均比103%、96%、101%で（2024年、2025年費は確かに上昇しているが）中期で見ればインフレ状態ではない。また、スーパー等で食材を購入する費目では107%、98%、95%とむしろ低下傾向にある。歳を経て胃袋が小さくなっている効果もあるのだろう。
記帳は税込みで行っているから、支出の108分の8が食品消費税負担となり、概ねその金額は64千円で月額5千円強となる。
食品消費税がゼロになれば、毎月家計は5000円程度楽になるが、個人的にはそれより月5000円の収入増加を（できる自信があるわけではないが）目指すほうが気持ち良い。本当に困っている人が救われないようでは困るから、再配分原資を大きくしたほうが好ましいと思う。
改めて思うのは「個人（あるいは収支を同じくしている世帯）としての事実把握の重要性」だ。家計簿をつけていれば、食品消費税の減税がどれだけのインパクトになるかを把握することもできるし、自分の消費行動を再検討するヒントも得られる。
例えそれが厳しいものであったとしても、事実に向き合う気概がなければ民主主義は機能せず、自由を獲得できる日は来ない。自分の船の舵を不用意に扇動者に預けてはならない。